PwC Japanグループとデロイト トーマツ グループ、
コンサル業界においてどちらもBIG4に数えられる、外資系のトップ企業です。

現在転職をお考えの方の中には、自分はどちらに志望すべきか、もしくは転職活動が成功されても、自分はどちらの内定を受諾するべきか決めかねる方も多いのではないでしょうか。

今回の記事では、求職者のみなさまに向けて、 それぞれの企業でどんな案件に携われるのか、抱えるプロジェクトの違いから両社を比較していきます。

PwC Japanグループの基本情報

PwC Japanは世界4大会計事務所の一つに数えられ、157の国でグローバルに展開している巨大コンサルティングファームです。 基本情報は以下の通りです。

従業員数：11,500人
業務収益：2506億円
平均年収：956万円　※PwCコンサルティング合同会社

参照：PwC/PwC Japan Group Annual Review 2023
　　　Openwork/PwCコンサルティング合同会社

PwC Japanグループの戦略

PwC Japanグループは、主要な戦略として「テクノロジーとデジタルトランスフォーメーションへの注力」を挙げています。

その言葉通り、クラウド、データと分析、エンジニアリングなど、幅広いテクノロジーに継続的な投資を行っていますが、 近年特に注力しているが生成AIです。

成AI分野への約20億円の投資

2023年、PwC Japanグループは生成AI分野への約20億円の投資し、2023年3月に生成AIの専門タスクフォースを組織して、生成AIコンサルティングサービスの提供しました。

同じタイミングで、AIスタートアップHarvey との提携を発表しました。 Harveyは、OpenAIとChatGPTのテクノロジーを活用した、法律業務を自動化するプラットフォームです。 PwC Japanは、このプラットフォームへのアクセスを独占し、100カ国以上の法律業務全体にAI技術を展開することに成功しました。

加えて、生成AIに関する従業員の育成にも注力しています。 Microsoft と新たに提携を結び、社内ツールとしてOpenAI の GPT-4 および Microsoft の Azure OpenAI Service を活用することができます。

生成AIについて、PwCコンサルティング合同会社の現会長である鹿島章氏は以下のように述べています。

“生成AIに対する社会的なニーズの大きさはまだ完全には見えていませんが、私たちが受ける相談件数が急増している現状を踏まえると、これから大きく成長することが見込まれる分野であることは明らかです。そのため、生成AIにおけるデジタルトラストの重要性はますます高まっていくと考えています。”

参照：PwC/PwC Japan Group Annual Review 2023

PwC Japanグループで携われる案件

以上の戦略を踏まえ、
PwC Japanグループの案件には以下の傾向があると考えられます。

・DX関連案件が多い
・生成AIに携われる

DX関連案件が多い

「テクノロジーとデジタルトランスフォーメーションへの注力」を掲げている通り、DXについて以下の実績があります。

【プロジェクト事例】
・富士通：2020年より推進しているDX企業への変革に対する伴走支援
・肥後銀行：経済産業省が認定する「DX認定制度」の認定取得支援

生成AIに携われる

先述した通り、PwC Japanグループは昨年生成AI専門タスクフォースを結成し、生成AIコンサルティングサービスの提供を開始しました。 既に以下に代表される数多くの実績があり、生成AIに携わりたい方にとってベストマッチといえるでしょう。

【プロジェクト事例】
・大阪市と生成AIの活用に係る連携協力に関する協定を締結：生成AIのユースケース具体化や業務トライアル、職員研修を通して大阪市のDXの推進を支援
・川崎フロンターレに対するAIを用いたサッカー監督業務支援：AIによる重要なシーンの自動抽出ラベリングなどを通じて、「いかに短い時間で試合をよく理解するか」に注力した
・東京ヴェルディと共同でAIによりeスポーツ選手のパフォーマンスを可視化：視線分析、表情分析、行動分析を通じて、選手のプレイ全体の特徴を分析可能にした

デロイト トーマツ グループの基本情報

デロイト トーマツ グループは、日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループであり、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務・法務の5つのビジネスを提供しています。

PwC Japanグループと同じく、グループ全体で150カ国以上で事業を展開するグローバル企業で、基本情報は以下の通りです。

従業員数：14,500人
業務収益：3,345億円
平均年収：958万円　※デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

参照：デロイトトーマツグループ/FY23の業績について
Openwork/デロイト トーマツ コンサルティング合同会社

デロイト トーマツ グループの戦略

デロイト トーマツ グループは4年ごとにグループ全体としての戦略を策定しています。 以下は2019-2023のもので、特にオランダでのリーディングカンパニーになることを目標としていました。

• Embrace quality and responsible business：全てのビジネスで、主要な社会的課題の解決を目的とする
• Step up to market leadership：特に、アドバイザリー分野での主導地位の確立や、監査分野でのリードを目指す
• Invest in profitable growth：成長を維持するために、人材とイノベーションにさらなる投資を行う
• Accelerate innovation：革新的なソフトウェア資産の開発を通じてビジネスモデルを拡大していく
• Strengthen engagement and inclusiveness：多様性の力を信じ、包括的な文化を育成する

エネルギー事業での功績

この戦略に基づく過去4年間を振り返って、デロイトの経営幹部は一番の功績として、エネルギー事業を挙げています。

具体的には、「デロイトグローバル水素エクセレンスセンター」の設立により、
脱炭素化や水素関連のイニシアチブを強化しています。

“A perfect example is our Future of Energy initiative, where we support our clients in demystifying their net-zero targets with a decarbonisation strategy, and help society transition toward renewable energy sources. We introduced the Deloitte Global Hydrogen Excellence Centre (H2X) to strengthen our hydrogen-related offerings and initiatives, while sharing experience and expertise with markets and clients.”

参照：Deloitte/Executive Board highlights, lessons learned and outlook

サイバーセキュリティへの注力

2019年、サイバー領域に特化した専門家集団として、デロイトトーマツ サイバー合同会社が設立されました。

同社は2030年に向けて「Japan Cyber」という将来ビジョンを策定し、「日本のサイバープラットフォーム」を目指す姿勢です。

“「Japan Cyber」という言葉には、「日本のサイバープラットフォーム」になりたいという思いが込められています。サイバー攻撃の脅威は年々増大し、今後さらに深刻化すると予想される中、テクノロジーをさらに活用して発展を目指していく上では、もはやサイバーセキュリティを国という大きな単位で考えていく必要があります。そのために、自社のクライアントにサービスを提供するのみならず、私たち自身が日本におけるサイバー空間のさらなる活用や、サイバーセキュリティの強化を促すプラットフォームとして機能することを目指す必要があると考えています。”

参照：日経ビジネス/デロイト トーマツ サイバーが「日本のサイバープラットフォーム」を目指す理由

デロイト トーマツ グループで携われる案件

以上の戦略を踏まえ、
デロイトの案件には以下の傾向があると考えられます。

・エネルギー関連案件が多い
・サイバーセキュリティ領域に強い

エネルギー関連案件が多い

過去4年間の戦略における一番の成果として、エネルギー事業が挙げられていたように、 デロイトはこの分野でのリーディングカンパニーであると言えるでしょう。

実際に、脱炭素化への高い専門性が認められ、デロイトは世界経済フォーラムと20年以上にわたって戦略パートナーシップを締結しています。 近年では、2050年カーボンニュートラルの実現のために、洋上風力発電の国内導入拡大に向け事業支援専門家チームを立上げました。

サイバーセキュリティ領域に強い

先述したように、デロイト トーマツ グループはサイバーセキュリティ領域に注力するため、それに特化したデロイトトーマツ サイバー合同会社を設立しました。

同社は、住友ゴム工業との包括的協業を締結し、サイバーセキュリティ機能の安定的な運用と人材育成モデル構築を目指しています。

さらに、2024年4月、JFEスチールと共同でサイバーセキュリティに関する新会社を設立して、サイバーセキュリティ人材の獲得・育成、およびサイバーセキュリティ監視などの体制を確立させる姿勢です。

このような状況から、サイバーセキュリティ領域でのデロイト トーマツ グループのイニシアチブは明らかで、今後もサイバーセキュリティ案件を多く抱える可能性があります。

富士誇（フジコ）の見解

今回は、求職者のみなさまに向けて、
PwC Japanグループとデロイト トーマツ グループを、「どういった案件に携われるのか」という視点で比較してきました。

富士誇の見解をまとめると、以下です。

PwC Japanグループがおすすめ

・DX案件に携わりたい
・生成AIを活用する経験がある/ほしい

【富士誇取り扱い求人】
・PwC／デジタルイノベーション担当コンサルタント【TDC-G&C】（生成AI）
・PwC／Digital Government Anywhere Talent
・PwC／Future Technologist

デロイト トーマツ グループがおすすめ

・エネルギー関連分野に携わりたい
・サイバーセキュリティに強い

【富士誇取り扱い求人】
・デロイト／エネルギービジネスコンサルタント
・デロイト／サイバーセキュリティ規程・管理ルール整備、セキュリティ教育セクションリーダー候補
・デロイト／Cybersecurity Group PMO

それぞれの企業で、実際にどんな案件に携われるのかイメージがつき、
現在転職をお考えの方に少しでもお役に立てれば幸いです。

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記事作成者：株式会社富士誇　海野愉里